結婚相手の家系を調べる方法は？どこまで調べられる？
婚前調査、素行調査、浮気調査など各種調査業務を扱う株式会社企業調査センターです。
時代は令和。昭和の価値観がノスタルジーとしてもてはやされたのも束の間、今や平成で起こっていたあれこれも過去の産物として語られるようになりました。男女のお付き合いも然り。彼氏/彼女をナンパや合コン、職場恋愛などでゲット（この言い方も昭和的！）していたのは遠い昔で、今やマッチングアプリや婚活サイトなどで知り合い、一度も会わずに距離を縮め、そして唐突に結婚となるケースも珍しくないそうです。
でも本当にそれでいいのでしょうか？実際に会うことも少ない短期間のお付き合いの中で、どこまで相手のこと理解できたのでしょうか？結婚は恋愛とは違います。令和になったとはいえ、日本では依然「家と家の結びつき＝結婚」という考えが根強いことは否めません。結婚に際してはお相手の性格や人間性も大事ですが、その人の“家系”を知っておくことも大事ではないでしょうか。
結婚相手の家系は調べておくべき？
お付き合いしているお相手のバックグラウンドは、従来の恋愛プロセスを踏めば自然と知ることができました。長いお付き合いの中ではお互いの実家に遊びに行くことや、ご両親を紹介するような場面もあるかと思います。その時に実家の様子や家族構成、ご両親の人となりなどは大凡知ることができたものです。もしこのような関係の２人であれば、お互いの家系をわざわざ調べる必要はないかもしれません。
しかし、マッチングアプリや婚活サイトなどで知り合い、お互いのバックグラウンドが全くわからないままお付き合いが進行し、いよいよ結婚となった場合にはお相手の家系を調べることをお勧めします。家制度というものが形骸化しつつある現代の日本ではありますが、親世代、祖父母世代にはその考えがまだまだ根強く残っている場合もあります。当人同士は気にしないとしても、ご家族やご親族を安心させるために調べるというのは決してやりすぎではありません。
他にも、資産家であったり大企業の経営者だったりする場合にはお相手の家系を調べておくべきでしょう。資産家の場合には財産目当ての結婚の可能性があり、それがお相手の家族ぐるみで策略されていることもあります。大企業の経営者の場合には、お相手の家系に懸念事項があり何らかの形でトラブルに発展してしまった時に会社の名誉も傷つき金銭的な損失も被るかもしれません。いずれの場合も、問題を起こす因子が家系に潜んでいることを事前に確認できれば防ぐことはできるのです。
お相手の家系を調べて損することは一つもありません。もし少しでもお相手のバックグラウンドに違和感を覚えたら思い切って調べてみると良いでしょう。
過去にあった家系に関するトラブルの事例
家系のトラブルとは、つまりお相手のご実家やご両親などが抱える問題です。今回お話する事例もお相手のお父様に関するものでした。
関西の由緒正しいご家庭のご子息が結婚することになり、ご両親が息子のお相手の婚前調査を依頼することになりました。そのお相手は関西でも学費が高いと言われている医学部を卒業しているとのこと。ご兄弟も同じ大学の同じ学部に通っていることがわかり、2人合わせた学費を捻出するのはよほどの収入がないと無理な話でした。しかし、そのお相手のお父様はごく普通のサラリーマン。役員というわけでもなく月々のお給料だけでは高い学費を出すことは不可能な話です。お母様は主婦で収入はありません。さらにご両親のご実家も調べたのですが、特に資産家というわけではありませんでした。疑問に思い、さらに念入りに調べたら驚くべき事実が発覚しました。そのお父様はどうやら会社から横領をしている可能性があったのです。素行調査や聞き込み調査、インターネット調査などで確信を得ることができましたが、証拠を集めて犯罪と断定することまではせずに、あくまで「極めて高い可能性でそのようなことをしている」という話に留めて依頼者様にお伝えしました。
他にもお相手の人間性に関する懸念事項もあったので、お父様の問題だけではなく総合的に見て結婚は難しいと依頼者様は判断され、この結婚は破談へと向かいました。
結婚相手の家系はどのように調べるの？
家系を調べるというと、戸籍・除籍謄本をとって過去を遡るようなイメージがあるかもしれません。確かに戸籍・除籍謄本には多くの情報が含まれていて、正式な記録であることから信憑性も極めて高いです。しかし、それだけの重要事項が掲載されているということは、管理の方も厳重なので、原則として本人以外の人間が取得するには以下のような条件や手続きが必要になってきます。
・請求する戸籍に名前のある本人や配偶者、直系血族である祖父母、父母、子、孫等による請求の場合…委任状は必要ありません。
それ以外の第三者による請求の場合…以下の要件を満たす場合に請求することができるとされています。
①自己の権利を行使、または自己の義務を履行するため戸籍の記載事項を確認する必要がある場合
②国または地方公共団体の機関に提出する必要がある場合
③正当な理由があると認められる場合
となっております。婚約者がお相手を調べるとしたら③に該当する“正当な理由”があれば可能ということです。実際に結婚詐欺の疑いがあるお相手を調べるというようなケースはありますが、正当な理由を証明するのはなかなか難しいことも事実です。よほどの理由がない限り戸籍・除籍謄本は第三者が取得できないものだと認識してください。
では他にどのような方法があるのか。それは現地調査、素行調査、聞き込み調査、そしてSインターネット調査などです。人のバックグラウンドは本人が意識をしていなくてもそこかしこに表れてしまうもの。出身地、居住地区、交友関係…そして毎日の行動。これらを調べることによって、その人の成り立ちが立体性を帯びてくるのです。お相手がどのような家庭で育ち、どのようなルーツを持っているのか。上記の調査と併せて近現代史、特に戦後の日本の社会構造や地理的特性などと照らし合わせながら家系を探っていきます。
どれくらいの期間と費用が必要？
＜期間＞
結婚相手の家系を調べるにあたって、戸籍・除籍謄本の取得までを考えるのであれば最低でも１ヶ月はかかるでしょう。現地調査や素行調査であれば２週間から1ヶ月くらいでお調べすることが可能です。ただし調査内容の精度は調査量と調査期間に比例しますので、お相手を総合的に深く知りたいのであれば家系以外の調査も併せて行うことをお勧めしています。
＜費用＞
1人の人間を調べるということは、その人の何か一つに着目してそこだけを調べるというものではなく、いずれのプランも複数の調査を組み合わせたものとなっております。よって家系のみをお調べするというプランはありませんが、ご依頼の際に十分にヒアリングを行い重点的に調べたい項目や懸念事項などを確認しますので、家系を入念に調べるということは可能です。
家族親族調査 82,500円～
婚前調査はどんな会社に頼むべき？
婚前調査は短期間の行動を追うような浮気調査と違い、長期的な視点でその人の生い立ちや背景を探って行くものです。その人の人間性や性格、価値観、それから交友関係や行動様式などを決定付けているのは、意外とその人のバックグラウンドに拠るところも大きいのです。
そして、その人のバックグラウンドがわかったところで、今度はそれを現代社会の中でどこにどのように位置付けていくのかという問題があります。今の日本では身分や階級が顕著にはあらわれていませんが、歴史的な知識や日本の社会構造の成り立ちなどを理解していれば、その人の“丸ごと”を相対的に理解することができます。婚前調査とは実践的なスキルだけでは成立しないものなのです。
婚前調査を行なっている会社はたくさんありますが、実践的なノウハウだけではなく、データの蓄積や調査員の知識量などが豊富にあるところが信頼できる調査会社と言えます。私たち株式会社企業調査センターは創業20年。現場調査スキルだけではなく、情報分析スキルにも定評があり、豊富なデータと知識を駆使して真実を導き出すことができます。数ある調査会社の中でも極めて信頼のおけるのが私たち株式会社企業調査センターだと自負しております。
出会いの形、お付き合いの形が変わっても、結婚は結婚。長期的な視点で生活を共にするパートナーを選ぶわけですから、そこは慎重になるべきです。一生添い遂げるのに相応しいお相手かどうかを確かめるために、信頼できる会社で婚前調査を行ってみてはいかがでしょうか？